資格試験　おすすめ資格はこれだ

資格には、国家資格と民間資格、公的資格などがあります。あなたが資格取得を考えている場合、まずは、どのような資格があり、それが国家資格なのか民間資格なのかをしっかりと調べることが大事になります。

民間資格の場合は、取得しても就職などの役に立たないこともあります（逆に役に立つこともあります）。
国家資格は、ほとんどの人が何らかの形で一つか二つは持っているはずです。たとえば、自動車免許なども、立派な国家資格の一つなのです。また、高校卒業資格や、大学卒業資格も、国家資格といえると思います。専門卒業資格については、政府から認可を受けていない専門学校などもあるので、一概に国家資格と分類することはできません。国家資格を取得するためには、多くの場合、試験に合格することが条件となります。
中には特別教習や技能講習を受けることによって取得することができる国家資格もありますが、これは、主に機械などの操作に関する資格がほとんどです。
専門的知識を必要とする資格などは、ほとんどの場合試験に合格することが必須となります。試験時期については、各国家資格によって違います。
また、各資格の人気度、難易度なども大きな違いがあります。簿記資格などは知名度も人気も高い資格といえるでしょう。

旅行業務取扱主任者は２００５年度の制度改正から、旅行業務取扱管理者に変更となりました。
この資格は旅行業務全般を取り扱う国家資格で、旅行業界唯一の国家資格です。
旅行業務取扱管理者は旅行会社の支店・営業所の責任者として旅行業務を取り扱うのに必要な国家資格です。国内旅行のみを取り扱うことの出来る国内旅行業務取扱管理者、海外旅行も取り扱うことの出来る総合旅行業務取扱管理者の二種類があります。
旅行業法で旅行会社はこの「旅行業務取扱管理者」を支店・営業所毎に一人以上（社員１０人以上は複数）選任することを義務づけられています。この資格がないと旅行会社（旅行代理店）は開業できません。尚、資格をもっていても実際に管理者となるのは選任された場合です。
この資格の試験に受験資格はありません。試験はそれぞれ年１回です。国内管理者の資格を取得した場合に、その後、総合管理者の資格の試験を受験する場合は一部免除の制度があります。また、旅行業に従事している人で、全国旅行業協会、日本旅行業協会の研修を修了することでも資格の試験が一部免除されます。
２１世紀の成長産業といわれる旅行業、海外旅行も頻繁に行く今、この「旅行業務取扱管理者資格」のニーズは益々高まっています。旅行業に勤める方、学生にはよい資格ではないかと思います。

語学分野における資格は数多くあります。
一般的に広く知られている実用英語検定をはじめ、各語学（フランス語、ドイツ語、イタリア語、スペイン語、中国語など）でそれぞれ資格の検定が設けられています。
これらは主に、その語学に関する読み、書き、会話の力を評価する資格です。一般就業者よりも、学生の受験が圧倒的に多いようです。また、ビジネスや就職のうえで有名なものは、ＴＯＥＩＣやＴＯＥＦＬではないでしょ うか。この資格は合格というものがありません。その点数によって、その人の語学力（英語）を見極めるというものです。評価も全国、世界共通となります。ですから、企業なども自分達でこれくらいの点数の人などとラインをつけやすいのです。
また、語学の資格として、国家資格に通訳案内業というものがあります。これは国土交通省認定の資格で、その名のとおり通訳が仕事となります。受験資格の定めはありませんが、もちろん筆記試験だけではなく、他の資格と違って２次で口頭・面接試験、人物試験もありますし、３次で広い地理歴史的知識の試験もあります。なかなか簡単にとれるというような資格ではありません。語学の資格の幅はとても広いので、自分に合った言語圏のものや、就職等に関係するものを選んでとるのがよいと思います。

環境に関する資格は、大小あれど数多く存在しています。そのほとんどは日本国内でのみ有 効な資格です。国家、公的、民間資格のいずれにも存在します。
環境系の資格は、そのなかでも化学系、生物系、工・物理学系に分けられます。
化学系に分類されるものとしては、環境計量士（濃度、騒音・振動）、公害防止管理者が代表的です。環境計量士は、経済産業大臣から与えられる国家資格で、汚染や騒音、振動の測定、分析の専門知識と経験をもつ技術者を意味します。毎年３月に行われる筆記試験に合格することで資格を得ることができます。
公害防止管理者は同じく国家資格で、こちらは公害を防止する管理関係の知識と技術を必要とする資格です。
生物系では、生物分類技能検定、ビオトープ管理士、森林インストラクターなどが挙げられます。生物分類技能検定は民間資格ですが、環境分野では広く知られている資格です。生物や自然環境の調査・保全の人材を育成するのが目的で、そのような仕事に携わる・携わりたい方を対象としています。生物系の資格は、主に現場での保全や、一般の人に自然や生物を知ってもらうような仕事のための資格といえます。
工・物理学系では、エネルギー管理士、産業廃棄物処理施設技術管理者がなどが挙げられます。特定の施設で特別なエネルギー、物質を扱うところを管理するような資格が多く、環境関係の方以外に工場勤務の方など取得するようです。

趣味を活かした資格の中でも、スポーツ関連のものもあります。
財団法人日本体育会協会によるスポーツ指導者の資格には、様々な種類があります。
１つ目は「スポーツ指導基礎資格」。スポーツ指導の基礎を学ぶ資格試です。
現在、地域におけるスポーツグループや趣味サークルなどでスポーツ指導に
あたっている方や、これから指導者になろうと考えている方、体育指導員の方に
おすすめの資格。試験資格取得後は、競技別指導者資格やフィットネス系資格へ
ステップアップすることも可能です。
2つ目は「競技別指導者資格」。地域の趣味スポーツクラブや学校、商業スポーツ施設等で、
競技別の専門的な指導者、また試験資格取得後、指導者になろうと考えている方に
おすすめの資格です。
3つ目は「フィットネス資格」。 地域の趣味スポーツクラブや地域の公共施設、民間の商業スポーツ施設等で、
身体づくりの実技指導や活動プログラムの提供などにあたっている方、また資格試験取得後、
指導者にと考えている方におすすめの資格です。
4つ目は 「メディカル・コンディショニング資格」。
スポーツ医科学の知識をもとに健康管理や競技能力の向上の援助等をされている医師や
トレーナー、試験資格取得後これから活動しようと考えられている方におすすめの資格です。
5つ目は「マネジメント指導者資格」。総合型の地域スポーツクラブなどでマネジメントを
担当している方や、これから担当しようと考えられている方におすすめの資格です。
その他には「体力テスト員」。
体力テストの実施と普及をはかり、体力テスト実施上の指導や結果の判定にあたる。
スポーツクラブやスポーツ教室等で、体力テストを実施されている方や、お考えの方に
おすすめの資格です。
また全日本スキー連盟による趣味型の民間試験、「スキー指導員」や
(社)日本プロボウリング協会資格審査委員会による趣味型民間試験、
「プロボーラー」などがある。

パソコンに関する資格は、近年のネットワークの充実と共に増え、さらにその需要も増え続けています。今や、事務をこなす人や情報系企業に勤める人にとっては必須の資格も多くなってきています。

パソコン資格として、名前もそのままのパソコン検定（通称；P検）があります。これはパソコン業界の標準的な試験に位置づけられています。知識から技術まで広く問われているため、就職・転職、企業側のスキルチェックなどに活用されています。
その他には、国家資格で比較的取得しやすい資格として、初級システムアドミニストレータ試験（通称；初級シスアド）が挙げられます。これは、ネットワーク利用者側において、情報技術に関する一定の知識・技術を持ち、業務の情報化を利用者の立場から推進する役割を持つ者を指す資格です。パソコンだけではなく、その周りのネットワークまでもの知識と技術を必要とします。この資格には上級もあり、こちらはさらに、企業の業務、ビジネス戦略などを把握し、そのうえで業務システムと情報システムの支援を行うものとなります。
これらの資格はほんの一握りに過ぎません。そのほかにもパソコン・情報に関する資格は、ＣＡＤやＭＩＤＩ、ＭＯＳなどをはじめ、国家資格からベンダー認定まで５０種類をはるかに超える数が存在しています。必要かどうかを見極め、適正な資格を選ぶ必要があるかもしれません。

建築士とは、建築士法（1950年（昭和25年）5月24日法律第202号）に拠って定められた国家資格のことです。建物の設計、工事監理等を行う技術者であると定義されています。
年1回行われる建築士試験に合格し、管轄行政庁（国土交通大臣または都道府県知事）から 免許を受け、名称を用いて設計、施工などの業務を行う者を言います。

建築士には、一級建築士、二級建築士、木造建築士の三種類の資格があり、建物の設計を行うには、建築士試験に合格し、建築士の資格を持っていなければならない。また、一級建築士の試験を受けた資格取得者でなければ設計できないもの、二級建築士・木造建築士資格取得者が設計できるもの等と規定されている。
建築設計を行う者の中で、とくに作家性・作品性を持つ者を、建築家という。日本では一般に、受賞歴のある者や著名な作品を設計した者を特に建築家と呼び、ほとんどは一級建築士の有資格者です。しかし、自らは建物のコンセプトや空間デザインを手がけ、設計実務は建築士の資格を持つスタッフに任せる、というスタイルの「建築家」も存在します。
資格試験の受験資格だが、専門教育を受けていない場合、二級建築士の受験資格を得るのでさえ7年以上の実務経験が必要であるが、専門教育を受けている場合はその程度に応じて必要な実務経験期間が短縮される。

また建築士試験の合格率は以下のとおりである。
・一級建築士 2005年（平成17年） 学科合格率25.0% 製図合格率30.3% 総合合格率11.1%
・二級建築士 2005年（平成17年） 学科合格率33.2% 製図合格率54.5% 総合合格率23.3%
・木造建築士 2005年（平成17年） 学科合格率74.5% 製図合格率74.4% 総合合格率53.6%

学歴や実務経験等で受験資格が制限されている試験にも関わらず、一級建築士試験は合格率が低いのが現状なので、難関であるといえます。

不動産関連の国家資格は以下のものがあります。
１不動産鑑定士
２司法書士
３土地家屋調査士
４宅地建物取引主任者
５マンション管理士
６管理業務主任者
以上が代表的な資格であります。
１は、国家試験である不動産鑑定士試験に合格し、国土交通省に備える不動産鑑定士名簿に登録を受けた者で、不動産の権利関係やその経済価値に関する高度の国家資格者です。不動産鑑定士の独占業務は不動産の鑑定評価であり、不動産鑑定士以外の者が不動産の鑑定評価を行えば、刑事罰の対象となる。
２は、司法書士試験に合格し、他人の依頼を受けて、裁判所・検察庁・法務局又は地方法務局に提出する書類の作成及び登記又は供託手続きの代理を職業とする者のことです。
３は、土地家屋調査士試験に合格し、他人の依頼を受けて、土地や建物がどこに あって、どのような形状か、どのように利用されているかなどを調査、測量して図面作成、申請手続などを行う測量及び法律の専門家で国家資格者のことです。
４は、宅地建物取引主任者資格試験に合格し、宅地建物取引業者の相手方に対して、宅地又は建物の売買、交換又は貸借の契約が成立するまでの間に、重要事項の説明等を行う国家資格者のことです。
５は、マンション管理士試験に合格し、マンション管理組合の運営その他マンションの管理について、管理組合の管理者、マンションの区分所有者などの相談に応じ、適切な助言や指導、援助を行う事を業務とする国家資格のひとつ。主に区分所有者からの立場で問題を解決します。
６は、管理業務主任者試験に合格し、「マンションの管理の適正化の推進に関する法律」制定にともないマンションの委託契約に関する重要事項や管理事務の報告を行うために設けられた国家資格のひとつです、マンションの管理会社からの立場で問題解決を行わなくてはなりません。

インターネットの普及と共に、インターネット関係の資格も増えてきました。なによりも有名な資格に、ＣＩＷ（ＣＥＲＴＩＦＩＥＤ　ＩＮＴＥＲＮＥＴ　ＷＥＢＭＡＳＴＥＲ）というものがあります。
この資格の試験は世界７０カ国で実施されており、つまりは世界に通用する資格ということです。だれでも受験でき、１９９８年に始まってから現在、約８万５千人がこの資格を取得しています。世界的資格とはいえ、この中でさらに区分されています。なので、初心者から上級者まで、また、その職種によって選択するかたちとなります。受験費用が多少他の資格よりも高いですが、それでも今後さらに有用となってくる資格なのではないかと思います。

　またその他の資格として、i‐Ｎｅｔ＋といものがあります。こちらもインターネット・ エンジニアの実務標準資格といえます。これは１９９９年に日本から始まった資格ですが、世界で行われており、現在世界で約２万２千人がこの資格をもっています。主に通信講座やスクールでの勉強となります。試験費用は高いですが、合格率は４５％と大変高いので、インターネットのエキスパートとしての資格としてとるのによいかと思います。

このほかにもモバイル検定や、インターネット検定ドットコムマスターなどの資格がありま す。

「保育園の保母さん」「幼稚園の先生」など、幼児の教育を行う人を保育士、幼稚園教諭などと呼びます。保育士と幼稚園教諭は、似たような国家資格であるにもかかわらず、現在は別々の資格として区別されています。なお、厳密には保育士は厚生労働省管轄の福祉職員、幼稚園教諭は文部科学省管轄の教師となっています。
同じ幼児の世話をする資格なのに、片方は教師、もう片方は福祉職員と分類されているのです。しかし、以前から、このように保育士資格と幼稚園教諭資格を分ける必要性はないという声があがっており、いわゆる「幼保一元化」が検討されるようになりました。
これによって、現在では、幼稚園教諭の資格か保育士の資格のどちらかを既に取得している場合は、もうひとつの資格を比較的取りやすいようにはなっています。これからも、幼保一元化の動きは進んでいくと思います。
将来的には、完全に保育士資格と幼稚園教諭資格が同一のものになるときがあるかもしれませんが、現在のところは、保育士と幼稚園教諭資格は別のものです。
保育士になるためには、保育系大学・専門学校・短大などを卒業するか、保育系以外の大学・専門学校・短大を卒業するか二通りの流れがあります。後者の場合、保育士試験を受験し合格する必要があります。